【海外投資家】海外投資家の"売買動向"とリアルタイムの株価変動

海外投資家は現物株と先物の合計で1兆53億円売り越し、個人投資家は3743億円の買い越しでした。

事業法人と信託銀行も相場に影響を与える投資主体です。

事業法人は企業の自社株買いの状況がわかります。

信託銀行には取引を受託している年金基金の売買が反映されます。

株価の上昇が続いており、その原動力となっているのは海外の投資家です。

海外の投資家は現物取引と先物取引の両方を活発に行っており、現物取引では11週連続の買い越しとなっています。

一方、先物取引でも買い越しとなっており、6月5日から9日までの期間に4315億円の買い越しとなりました。

5月のデータを見ると、現物取引は115兆円、先物取引は259兆円となっています。

投資主体別売買動向の活用ポイントは、海外投資家と個人投資家の動きを特にウォッチすることです。

海外投資家が約70％、個人投資家が約23％のシェアを持っており、両者の合計で93％ものシェアを占めています。

海外投資家と日経平均株価の動きには相関があり、個人投資家と日経平均株価の動きには逆の相関があるため、この指標を使って投資判断をすることが重要です。

需給情報は、株式相場の動きを考える上で重要なヒントになります。

株価は企業業績や金利などに加え、誰が、いつ、どれだけの株式を売買するかといった需給の影響を受けます。

個人投資家に加えて、機関投資家や海外投資家など市場参加者の投資行動を把握することが重要です。

日本取引所グループ（JPX）が公表する投資部門別売買状況は、需給バランスを把握するために注目されています。

下落局面で事業法人や信託銀行の買越額が増えていれば、相場の底入れ期待が出てきやすくなります。

長い目線で投資主体の傾向を見ることも重要です。

相場のトレンドを主導する海外投資家の売り越しが続いていると、何か好材料となるきっかけがあれば大幅に買い越す余地があるとも考えられます。

景気の動向や金利、企業業績などに加えて需給にも注目することで、相場の波を味方につけやすくなるでしょう。