パチンコ業界に大淘汰の波！倒産情報を一挙公開

パチンコ店の減少により、関連メーカーのうち3社が苦境に立たされている。

新型コロナウイルス感染予防のため、パチンコ店は3密のイメージがあり、客足が遠のいている。

しかし、一部のパチンコ店ではホール内の換気の良さを強調し、安心感をアピールしている。

全国のほとんどのパチンコ店が加盟する組合の上部団体の阿部恭久理事長は、パチンコ店の休業補償が不十分であるため、閉店が増えるとパチンコ業界で働く人の生活や雇用の確保が不安だと述べました。

コロナ禍の影響や業績悪化、コロナ支援策の縮小などがパチンコホールの倒産に影響しています。

さらに、次世代スロットやスマートパチンコの導入に伴う投資費用も倒産の要因となっています。

2023年1-9月に倒産したパチンコホールの分析では、販売不振が最も多い原因であり、コロナ関連倒産も半数以上を占めています。

23年5月期に売上高1895億円にとどまり、赤字や資金調達の遅れなどから措置が取られた機械業界を含む13業界の「倒産危険度ランキング」がダイヤモンド編集部によって作成されました。

コロナ禍によって市場環境が激変し、廃業や倒産のリスクが高まっている業界について詳しく取り上げられています。

経済産業省の調査によれば、2020年度のパチンコ店の売上高は前年度と比べて30.4％減の2.3兆円と大幅に縮小した。

また、警察庁のデータによれば、20年の国内のパチンコ店舗数は9035店で、1995年の1万8244店から半数以下にまで落ち込んだ。

ダイヤモンド編集部が作成した機械業界の倒産危険度ランキングで、“危険水域”に入った会社は23社。

機械業界の各社の事業内容は多岐にわたるが、23社のうち3社が、苦境のパチンコ関連メーカーだった。

ランクインした企業の顔触れを見ていこう。

大手パチンコホールのガイアが民事再生法の適用を申請し、負債総額は約1600億円となっています。

かつては売上高が5853億円にまで成長したガイアですが、不祥事や業績の低迷により困難な状況に立たされています。

東京 大田区のパチンコ店の経営者が、新型コロナウイルスの影響で客が減少し、運転資金を維持できなくなったため、閉店を決めたと語りました。

パチンコ店は飲食店などと比べて売り上げの規模が違い、休業すると影響が大きいと述べています。

パチンコ店は、他の業種に比べて固定費が高くなっています。

パチンコ台の仕入れ代金や光熱費、従業員の給料などが高額なためです。

さらに、パチンコ店は飲食店と異なりテイクアウトなどで収入を得ることができず、資金繰りが急速に悪化する店が増えています。

東京都の場合、休業に対する協力金は最大で100万円ですが、店を開けなければ赤字になってしまうため、一度休業した後に営業を再開する店も出ています。

パチンコ店の幹部は、批判を覚悟で店を開けるか、店を畳むかの選択を迫られている状況だと話しています。

ガイアは約850億円の負債を抱えており、これはパチンコホール運営業者として過去最大の負債額です。

また、7社合計の負債は約1133億円であり、ガイアの負債が全体の約75%を占めています。

さらに、ガイアと6社はJトラストとスポンサー支援に関する基本合意書を締結しています。

パチンコホールの経営危機は、スマスロの導入が遅れ、導入台数が少ないことによる顧客移動の取り逃がしや、スマパチの人気機種の登場による2極化の加速などが主な要因となっている。

さらに、電気料金や人件費の高騰、スマート関連工事や新紙幣への改刷対応などの重い負担も経営に影響を与えている。

大手ホールや地場有力ホールと資金力のないホールの差別化も進んでおり、経営危機に陥るパチンコホールは増えている。