自宅待機中のインフルエンザ対策｜症状や潜伏期間について解説

2023年9月20日時点で、発熱や喉の痛みを訴えて受診される患者様が多く、検査をしてコロナと診断される方とインフルエンザA型と診断される方がいらっしゃり、現時点ですでにコロナとインフルエンザが同時流行している状況だと言えます。

今回は、これから特に冬場にかけて流行するインフルエンザについて症状、検査、潜伏期間、隔離期間など徹底解説いたします。

インフルエンザはインフルエンザウイルスを病原とする気道感染症であり、一般の風邪とは異なり「重くなりやすい疾患」です。

国内ではインフルエンザの発生は毎年11月下旬から12月上旬頃に始まり、翌年の1〜3月頃に患者数が増加し4〜5月にかけて減少していくパターンが多いです。

インフルエンザにはA型とB型があり、潜伏期間の後に高熱や頭痛、倦怠感、筋肉痛、関節痛などの症状が現れます。

インフルエンザ患者への出勤強要は違法性が高いといえます。

もし出勤を強要された場合は、医師からの診断書をもって社内・外の労働相談窓口に問い合わせてみましょう。

まとめ仕事を休む場合、周囲に迷惑をかけないよう段取りすることは、社会人のマナーです。

しかしインフルエンザは突如発症し、治癒まで数日かかってしまうため、準備ができないまま、長期間休むことを余儀なくされてしまいます。

季節性インフルエンザの場合は、無理を押して出勤しても法律上は問題ありませんが、社内に感染を広げ、かえって混乱を招くことにもなりかねません。

感染が分かった時にはすぐに上司に報告し、速やかに休養をとりましょう。

また、出勤強要は違法性が高いため、泣き寝入りせず、休みをとるようにしてくださいね。

東京都・神奈川県では、9月に入ってからインフルエンザの患者報告数が大幅に増加しており、その9割以上がインフルエンザA型です。

コロナウイルスも流行している状況であり、コロナとインフルエンザの同時流行が懸念されています。

インフルエンザの予防には、飛沫感染や接触感染を防ぐことが重要です。

医療機関では、インフルエンザの検査や処方、予防接種が可能です。

また、隔離室も完備しています。

インフルエンザの流行期には、症状が出た場合には早めに医療機関を受診し、検査や相談を行うようにしましょう。

年間200～300人にインフルエンザ脳症が発生し、死に至ることもあります。

インフルエンザの症状に加えて意識障害（呼びかけに答えないなど）、意味不明の言動、持続性のけいれんといった症状が現れますので、このような症状がみられたら、速やかに医療機関を受診してください。

インフルエンザはインフルエンザウイルスに感染して起こる感染症であり、A型、B型、C型、D型の4種類に分けられます。

主にヒトに流行を起こすのはA型とB型のウイルスであり、A型はヒト以外の動物にも感染します。

A型インフルエンザウイルスはヘマグルチニンとノイラミニダーゼの組み合わせによって144通りの亜型に分類されます。

インフルエンザの流行は季節性があり、国内では例年12月から3月にかけて流行します。

インフルエンザの症状は呼吸器の症状だけでなく、高熱や全身のだるさなどの全身症状も伴います。

鼻やのどの粘液を綿棒でぬぐった液や、鼻水をキットを用いて検査すると、感染があるかどうかや感染しているウイルスの型が短時間でわかります。

5分以内に結果がわかるキットもあります。

ただし、症状が出る前のウイルス量が少ない時期に検査した場合や、検査する材料の採取がうまくいかなかった場合は、感染していても陽性にならないことがあります。

インフルエンザの感染を防ぐためには、復帰後も周りにウイルスをまき散らさないように気を付ける必要があります。

復帰直後はマスクを着用し、手洗い・うがいをこまめに行うことが重要です。

また、感染の主なルートである飛沫感染と接触感染を防ぐために、他の人にうつさないように注意することも大切です。

社会人としての心構えとして、職場や取引先、お客様に感染を広げないように気を付けることが必要です。

通学通勤の途中や周囲との距離がとれない場面では、必ずマスクを着用するよう心がけてください。

インフルエンザも新型コロナも同じ対策が必要です。

感染経路も同じで、飛沫感染・接触感染に加え、密な環境ではエアロゾルを介した感染も起こりえます。

ワクチン接種や適度な湿度の保持、十分な休養と栄養摂取も大切です。

インフルエンザの治療薬は、基本的には自然に治る病気であり、薬を使用しなくても1週間程度で自然に改善します。

しかし、薬を使用することで症状が短縮されることがあります。

特に乳幼児や65歳以上の方、妊娠中の方、持病のある方は重症化する可能性があるため、薬の内服が推奨されます。

具体的な抗インフルエンザ薬の種類については、別の記事で解説されています。

インフルエンザA型とB型で基本的に症状の違いはなく、どちらの場合も全身症状が強く、高齢者や慢性疾患を持つ方、免疫が低下している方には重症化するリスクがあります。

インフルエンザA型は爆発的な流行を起こしやすく、重症化するケースが多いとされていますが、実際にはインフルエンザB型でも重症化することがあります。

症状の重さは個人の持病や免疫によっても異なるため、A型が重症、B型が軽症というわけではありません。

インフルエンザにかかった場合、出勤に関する法律上の規定について解説します。

インフルエンザでの出勤は違法ではなく、社会通念上は自宅療養が望ましいとされています。

しかし、学校や幼稚園、保育所などでは、インフルエンザ患者の出席停止や学級・学校閉鎖などの処置が定められています。

大人が集団生活をおくる会社などでは、法律による規定は存在しないため、出勤するかどうかは個人の判断に委ねられています。

ただし、感染を広げるリスクを考えると、自宅での安静が望ましいとされています。

最近は冬だけでなく、季節外れな流行も要注意のインフルエンザ。

インフルエンザで仕事を休まなければいけなくなった時のルールや、気を付けたいポイントを確認しておきましょう。

インフルエンザで仕事を休む時の扱いは、有給休暇扱い、欠勤扱い、病気休暇などの就業規則に則った扱い、の大きく3つに分かれます。

有給休暇を取得すれば欠勤扱いにならずに済みます。

有給休暇とは、労働基準法に定められた、パート・アルバイトを含むすべての労働者に認められる権利で、雇い入れの日から6カ月間継続して勤務し、全労働日の8割以上出勤していれば付与されます。

就業規則には特定の感染症にかかった場合の出勤停止の規定があるか確認しましょう。

また、出勤停止期間中の給料の支払いについても確認しておきましょう。

発症後の日数の数え方にも注意が必要で、発熱の症状が現れた日を初日と数え、解熱後2日間も同様に数えます。

焦って早く出勤することは避けましょう。

インフルエンザに感染した場合、会社側は出勤停止を命じることがあります。

ただし、当人が出社を望んだ場合でも強制的に休みをとらざるを得ません。

会社が出勤停止を命じた場合、社員には平均賃金の6割以上の休業手当が支給されることがあります。

また、収入を減らしたくない場合は、有給休暇を利用することもできます。

ただし、企業によっては就業規則でさまざまな規定が設けられており、これらを破ると懲戒処分を受ける可能性もあります。

インフルエンザに感染した場合に備えて、就業規則を確認しておくことが重要です。

季節性インフルエンザは「5類感染症」に位置付けられており、学校では発症後5日間かつ解熱した後2日（満1歳から就学前の幼児は3日）を経過するまで自宅待機が一般的です。

企業などでは特段の就業制限はなく、学校の規定に準じているところが多いです。